仮想オフィスの教育現場への応用可能性

教育

コロナ禍の中、日本企業でもテレワークが一気に拡大しました。これまで多くの日本企業が二の足を踏んでいたテレワークですが、いざやってみたら多くの仕事がテレワークで済むことがわかったのです。企業にしてみれば、これまでのような広いオフィスを借りる必要も、通勤手当を払う必要もなくなります。労せずしてコスト削減を行うことができて万々歳です。ハンコを不要とする動きも加速しており、既に複数の企業が打ち出しているように、コロナ後もテレワークが主流になることは間違いないでしょう。

ただ、通勤などのストレスから解放される反面、今まで当たり前にできていた雑談などのちょっとしたコミュニケーションができなくなり、孤独感を感じるという人がいるのも事実です。雑談はチームとして業務を遂行する上で潤滑油のような役割を果たします。パフォーマンスのことを考えれば、決して無視できない要素です。ではテレワークで雑談などの日常のコミュニケーションを行うにはどうしたらいいのでしょうか。

そんなことをあれこれ考えていたときに見つけたのが、「仮想オフィス」というサービスです。現在は企業向けのサービス提供がメインのようですが、使いようによっては学校や塾などの教育現場でも活用できるのではないかと思います。

たとえば、日立から提供されているのは「仮想オフィス Walkabout Workplace」というサービスです。

仮想オフィス Walkabout Workplace | ワークスタイル変革ソリューション | 日立ソリューションズ
テレワークで失われた日常感を提供。仮想オフィスで気軽かつ、密なコミュニケーションを実現。

こうしたサービスをもとに、塾や学校での活用案について検討してみましょう。

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塾での活用案

各地に教室を持っているような塾であれば、仮想オフィスを導入してオフィス業務を集約し、一元管理することで、人件費や賃料を大幅に削減することができるでしょう。複数フロアを構築することで、各地の教室にいる講師や職員が本部と簡単に連絡を取れるようになりますし、勤怠管理も行うことができるのではないかと思います。今後少子化が進む中で、大手の塾や予備校もこれまで以上に厳しい経営を迫られるでしょうから、そうした状況下でのコスト削減につながるサービスとなるでしょう。

玄々舎のようなオンライン私塾であれば、そもそもオフィスという概念が必要ないのですが、それでもチームとして働く以上、雑談など、日常のちょっとしたコミュニケーションは大切です。それ以外にも、講師との授業前後の軽い打ち合わせなどに利用することができるのではないかと感じています。生徒向けに開放してオンライン自習室という形で活用することもできるかもしれませんね。

学校での活用案

学校での活用方法としては、事務室や職員室を仮想オフィスにするという手があるのではないでしょうか。職員室に集まる必要はなくなりますし、何か打ち合わせがあれば、それぞれの教科の部屋から簡単にコンタクトを取り合うことができるようになります。校長や教頭といった管理職との意思疎通もスムーズに行うことができますので、いじめなどの問題が起きた際に迅速に対処することが可能です。

教員が学校に到着してから仮想オフィスにログインするようにすれば、離れた場所からでも業務しているか確認可能なので勤怠管理を行うこともできます。教員の働き方改革が推進されている昨今、勤務状況を可視化できるようなシステムを構築すべきです。

仮想オフィスであれば、地理的な条件の制約を受けることはありませんから、1つの学校だけでなく、地域の複数の学校をつないで、連携しながら教育や教員の研修を進めることも可能になるでしょう。今後は1つの学校内や個々の教員ですべての業務を完結させるのではなく、相互に補完しながら教育を提供する体制を構築していくことが必要です。そうした体制の構築は、教員の負担減にもつながります。

将来的には授業方法も既存のものから根本的に変化するでしょう。知識は事前に配信動画でオンライン視聴してもらい、授業では問題演習やグループワークを中心とした探求型の学びを行うようになるはずです。時代の急速な変化に、教育現場も対応していかなくてはなりません。

最後に

コロナがきっかけで、これまで遅々として進まなかった教育現場でのICT導入が一気に促進されました。困難の中にこそチャンスはあると言います。これを機に、教育現場も社会の変化に合わせてテクノロジーを積極的に取り入れていく方向へと舵を切るべきなのかもしれません。

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